あなたの医療保険は適正ですか？医療保障の内容を見直しましょう！
こんにちは！
ファイナンシャルプランナーのレインです。
今回は、生命保険（医療保障）について書いていきます。
すべての人が医療リスクを抱えています！
すべての人は死ぬまでの間、常に医療リスクを抱えています。
つまり、「医療保障」は「死亡保障」同様にすべての人が保険加入対象になってきます。
「死亡保障」については、こちら↓↓↓を参照ください。
生命保険払いすぎていませんか⁉死亡保障はいくらあればいいの？ - マネー・インフォメーション
「医療保障」とは、すべての病気やけがによる入院・手術に対する保障です。医療費をカバーする目的からすると、公的保障では足りない部分を補完する位置づけになります。そのため、まずは公的保障の仕組みを理解する必要があります。
年代別に考えてみましょう。
生まれて間もない子は病気になりやすいことから、市区町村では子が一定年齢に達するまで医療費助成を行っています。子の対象年齢や助成額は自治体により異なるものの、この制度により子供の医療費はほとんどかかりません。（自治体によっては所得制限を設けていることもあるので確認が必要です。）
子どもの医療費助成期間が終了すれば、今度は「高額医療費制度」によってひと月にかかる自己負担上限が決まります。
一日あたりの入院費を計算してみましょう！
ここで、どのような保障の保険に加入すればよいか考えてみます。
「医療保障」の難しいところは、当人がいつどういった病気やけがで、どのくらいの医療費がかかるのか、まったく予測ができないところです。したがって、必要な保障については、基本的に厚生労働省の患者調査などの統計データを用いながら、平均的にかかるであろう医療費を算出して検討していきます。
現在、各保険会社で取り扱われている医療保険は、入院日額を基準に保障設計するタイプがほとんどであるため、１日当たりの医療費を計算してみます。
先程の表から、高額医療費制度のひと月にかかる自己負担額は７０歳未満、一般のケースで８～９万円程度です。公的医療保険が適用になる治療であれば、病気やけがによって大きな差は発生しません。したがって、この数字を平均在院日数で割ることで、大まかではありますが１日当たりの医療費が計算できます。
下の表にあるように、平均在院日数は３２．８日となっています。これだと、月をまたいでしまうので、仮に半分の日数づつをふた月に渡って入院したとして、１日当たりの医療費は約５，０００円となります。（８万円÷３２．８日÷２）
この５，０００円には手術代も含まれます。医療保険では、入院日額とは別に手術給付金が支給される仕組みです。（約款に該当する手術に限ります。）
したがって、入院日額５，０００円を目途に考えれば、多少入院日数が短いことがあっても、手術を伴う入院であれば手術給付金を手元に医療費をカバーできます。
貯蓄に余裕があれば医療保険は必要ない！？
必要な保障の目安ができれば、あとは保険商品選びとなります。
子どもの場合、高校卒業までは全労済、COOP共済、都道府県民共済等が扱っている子ども向けの共済が月１，０００円ほどで割安です。
大学生協のある大学に進学すれば、「学生総合共済」があり、本人の医療保障はもちろん、賠償責任保険や扶養者死亡に備える保障まで幅広く割安な掛金で備えることができます。大学生協がない場合は、大学から保障のあっせんをされることもあるので、そちらと比較するとよいでしょう。
社会人になれば、生保各社の扱う終身医療保険が適用ではありますが、死亡保障と異なり、補償内容は近年ますます複雑化してきています。あれもこれもと欲張らず、シンプルに入院・手術の保障をベースに選択するとよいでしょう。また、入院日数は短縮化する傾向にあるため、手術給付金がしっかり支給されているかは確認したほうがよいでしょう。
あとは、考え方によりますが、割安な医療保険でも日額５，０００円を一生涯備えるとすれば、総支出保険料は８０万円～１００万円くらいになります。高額医療費制度で頭打ちがあるとすれば、加入せずに保険料を浮かして貯蓄でカバーするというやり方もあります。
個人的には、健康に自信があり貯蓄にもある程度余裕がある人は、医療保険に頼らない方法をおすすめします。
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